編集者の方へ

編集者の責任

対象範囲と準備状況の評価

• 耳鼻咽喉科への貢献が中心となっているか

  耳鼻咽喉科への中心的かつ実質的な貢献があることが、対象範囲への適合性の条件です。方法と評価は主張を裏付けるものであり、研究の種類に適したものでなければなりません。ただし、すべての実験室研究、機序研究、初期段階の医療機器研究に、臨床での実用化や患者への利益の実証が求められるわけではありません。スクリーニングの際は、聴覚学、頭蓋底手術、機能的・再建的顔面外科を含む、承認済みの目的と対象範囲を用いてください。

• 研究デザインは主張を裏付けられるか

  要旨の結論を「方法」と照らし合わせて読んでください。症例集積研究が有効性を主張している場合、ベンチ研究が臨床的利益を主張している場合、横断研究が因果関係を主張している場合、その不一致こそが本質的な問題であり、査読に委ねるのではなくスクリーニングの段階で指摘すべきです。

• 必要な記述がそろっているか

  倫理承認または免除、インフォームド・コンセント、個人を特定できる資料の出版に関する同意、臨床試験登録、データの利用可能性、研究資金、利益相反です。これらのいずれかが欠けている原稿は、査読に回さず保留とし、何が欠けているかを著者に伝えます。

• 査読できる程度に報告が十分か

  研究デザインに対応する報告ガイドラインに従っているか、そのチェックリストが提出されているかを確認してください。参加者のフローが示されていない試験や、交絡についての説明がない観察研究を、査読者は評価できません。

• スクリーニングでの不採択

  原稿は外部査読を経ずに不採択とされる場合があります。その理由を、対象範囲、研究デザイン、または満たすことのできない要件など、1～2文の具体的な文章で伝えてください。定型的な不採択通知は、編集者が送るもののなかで最も役に立たないものです。

査読者の選定と管理

• 査読者の人数

  外部査読に進む原稿は、通常、少なくとも2名の独立した専門家によって評価されます。2つの査読報告が大きく食い違う場合は、編集者だけでどちらかを選ぶのではなく、3人目の査読者を求めてください。

• 専門性の適合

  原稿の核心となる部分に合った査読者を選んでください。生存分析を含む手術手技の論文には、手術を評価できる人と統計を評価できる人が必要であり、1人の査読者が両方を担えることはまれです。

• 独立性

  著者と同じ機関に所属する人、最近の共著者、現在の共同研究者、指導下の研修者や指導者を査読者に選ぶことは避けてください。著者が推薦する査読者を考慮することはできますが、選定は編集者が行うものであり、推薦された人だけで構成された査読者は独立しているとはいえません。

• 概要説明

  何を評価してほしいか、どこに疑問を感じているかを査読者に伝え、論文の種類を示して適切な期待水準で査読してもらえるようにしてください。原稿とともに報告チェックリストを送ってください。

• 査読方式とダブルブラインド方式の取り扱い

  査読は原則としてシングルブラインド方式で行い、ご要望に応じてダブルブラインド方式も利用できます。ダブルブラインド方式の査読が要望された場合、編集者は著者を特定できる情報が査読者に共有されないようにしなければなりません。査読者用ファイルは送付前に確認してください。謝辞、研究資金の記載、所属機関の倫理承認番号、ファイルのメタデータは、著者の身元が残りやすい箇所です。

• 停滞させないために

  期限を過ぎた査読は待つのではなく催促し、原稿が停滞している場合はエディトリアルオフィスに伝えて、代わりの査読者を見つけられるようにしてください。著者が問い合わせる前に、ジャーナルから遅延について連絡が届くようにすべきです。

• 不適切な査読報告への対応

  侮辱的な査読、実質的な指摘のない査読、または研究を遅らせたり盗用したりすることを目的としていると思われる査読は、著者に渡しません。その報告は除外し、エディトリアルオフィスに伝えて、別の査読を依頼してください。

利益相反、担当回避、守秘義務

• 担当を辞退すべき場合

  あなたが研究の著者または貢献者である場合、著者があなたの所属機関の同僚、最近の共著者、指導下の研修者、または指導者である場合、研究対象の製品、医療機器、企業に経済的利益がある場合、あるいは個人的または職業的な関係によって読者が判定に疑いを抱くおそれがある場合は、辞退してください。

• 自身が執筆した原稿

  投稿された原稿の著者であることは、担当の辞退を必要とする利益相反です。その原稿は別の編集者に割り当てられ、著者である編集者は、査読者の身元、査読報告、やり取り、判定のいずれにもアクセスできず、判定に一切関与しません。

• 守秘義務

  投稿された原稿は機密文書です。エディトリアルオフィスの同意なしに、原稿の存在や内容を開示したり、出版前にそのデータやアイデアを使用したり、第三者と共有したりしないでください。査読者の身元は著者に開示されません。

• AIツール

  査読者は、査読の補助にAIを使用する前に、ジャーナルの許可を得なければなりません。許可された使用はすべて開示しなければならず、機密性が確保できない場所に原稿の機密内容をアップロードしてはなりません。同じ制限は編集者にも適用されます。未出版の原稿を、機密性が確保できない外部サービスにアップロードしてはなりません。

判定の決定と判定通知の作成

• 査読結果は数ではなく内容を読む

  査読者は助言し、編集者が判定します。十分に論証された1つの反対意見が、2つの肯定的な査読報告を上回ることもあります。理由の裏付けのない推奨は、自信をもって述べられているというだけで重視されるべきではありません。

• 何を変更すべきかを伝える

  修正の依頼では、必須の点と任意の点を区別し、必須の各点を著者が対応できる形で示します。「考察を強化してください」では対応できませんが、「主要評価項目の信頼区間を報告し、追跡不能となった14例をどのように扱ったかを記載してください」であれば対応できます。

• 相反する査読結果を著者のために整理する

  査読者の意見が分かれている場合は、著者が対応しなければならない点と、回答書で答えればよい点を示してください。相反する2つの査読報告を何の指示もなく送ることは、編集者の仕事を著者に押し付けることになります。

• 依頼内容に照らして修正を評価する

  回答書を1点ずつ確認してください。理由を示した反論は正当な回答であり、受け入れられる場合があります。変更が大きい場合は、原稿を元の査読者に戻してください。

• 適切な不採択の伝え方

  理由を伝えてください。何が問題だったかを伝えられた著者は研究を改善できますが、何も伝えられなかった著者は同じ原稿を他誌に投稿します。著者の人物を評したり、その動機を推測したりすることは決してしないでください。

• 判断の理由を記録する

  判定通知と編集メモは、原稿が採択または不採択となった理由の記録であり、異議申し立てや後に生じた懸念は、これらに照らして評価されます。

研究公正に関する責任

• 類似性レポート

  一致箇所を読んでください。類似性レポートには編集上の判断が必要であり、決して自動的なしきい値として扱うものではありません。一致したテキストは、標準的な方法の記述、測定機器の名称、引用である場合もあれば、剽窃である場合もあり、読むことでしか区別できません。

• 画像とデータ

  図につなぎ合わせ、複製、選択的な改変が疑われる場合、または報告された数値に内部的な矛盾がある場合は、結論を出す前に、未処理の元画像または基礎データの提出を求めてください。

• 倫理と同意

  承認、同意、臨床試験登録がない場合、遅れて行われている場合、または報告された日付と一致しない場合は、著者に書類の提出を求め、その回答を記録してください。

• 重複出版

  原稿が同じ著者による過去の出版物と重なっているとみられる場合は、判定の前に両方の文書と、重複についての説明を求めてください。

• 出版された論文に関する懸念

  エディトリアルオフィスを通じてCOPEのフローチャートに従ってください。通知を出版する前に、責任著者および必要に応じて著者の所属機関に回答の機会が与えられます。結果は、編集方針に定めるとおり、訂正、懸念表明、または撤回となります。

異議申し立てと苦情

• 異議申し立てを検討する者

  異議申し立ては、その判定に関与していない編集者が検討します。異議を申し立てられた判定をあなた自身が下した場合は、自ら回答せず、エディトリアルオフィスに案件を引き渡してください。

• 異議申し立ての論点

  判定が、原稿の誤解、事実誤認のある査読報告、またはジャーナルの方針への不遵守に基づいていたかどうかです。新たな論拠や証拠を伴わない編集上の判断への不同意は、異議申し立ての根拠にはなりません。

• 取り扱いに関する苦情

  遅延、対応、プロセスに関する苦情はエディトリアルオフィスに送られ、互いに影響し合わないよう、学術的な判定とは切り離して対応されます。

行動規範とコミュニケーション

• 判定の内容にかかわらず、著者と査読者には同僚として連絡する
• 原稿に関する判断はすべて原稿そのものについて行い、執筆者個人について判断しない
• 研修中の研究者、母語以外の言語で執筆する著者、なじみのない機関の著者の研究も、他の誰の研究とも全く同じ基準で評価する
• 判定の記録が完全なものとなるよう、ジャーナルのシステムを通じてやり取りする
• 編集委員会の記録（所属、専門分野、ORCID iD）を、エディトリアルオフィスを通じて最新の状態に保つ
• 対応できない期間がある場合は、担当をそのままにせず、エディトリアルオフィスに伝える
• 公表されている編集方針と目的と対象範囲を、そのとおりに読む。著者が依拠できるのはそれらである